知りたいのは、
フォームを完了した企業だけではない。

質問すると、
会社別の離脱件数が返る。

自然言語の質問に対して、離脱の条件を確認し、企業名・都道府県・離脱ユーザー数の表へ展開します。下の会話例は、提供された質問文と出力項目をもとにした匿名化表示です。

外部企業では、
東京都の14社中9社が該当した。

出力された外部企業14社を、提供された順位と件数のまま匿名化して表示しています。自社16人を除くと、外部企業の合計は17人です。

「関心があるかもしれない」を、
確認できる観察に変える。

今回の出力だけで問い合わせ意向や商談化を断定することはできません。一方で、どの企業・地域から途中離脱が発生しているかを、完了数とは別の視点で確認できます。

次に確認する問いを、
会社別の離脱データからつくる。

ここから先は、実演結果を営業・マーケティングの確認事項へつなげるための仮説です。部署、予算、導入時期、問い合わせ意向、商談化率、成約可能性を示すものではありません。

離脱ユーザー数が、
意味すること・しないこと。

自然言語の問いを、
フォーム改善と営業確認へ。